科学的手法とは
両博士は、気候変動問題に関してEPAが提起した規則などについて、”State Farm※”及び科学的手法の義務にまったく従っていないと批判している。
※ State Farm Test: 政府機関に対し、その決定について合理的な説明を行い、関連するすべての要素を考慮するよう求める法的基準
批判のポイントは、
EPAとその関係の数多くの研究は、科学的方法を用いていない EPAの手法は、コンセンサス、ピアレビュー、IPCC政府見解、杜撰なモデルに基づき、矛盾データの省略や改竄、裏付けデータの捏造などによる どれも科学的知識を生み出すものではない科学的手法の特徴として挙げられるのが、科学的仮説を立て推論した結果と実測値との比較である。この両者に大きな差異がある場合、その推論や仮説は間違っているということであり、根本から見直さなければならない。つまり、数学モデルを見直しシミュレーションをやり直し、その差異が誤差範囲に収まるまで続けなければならない。
両博士によれば、壊滅的な地球温暖化を予測するモデルは、科学的手法の重要なテストには不合格ということのようだ。実際のデータと比較すれば、そのモデルが温暖化を著しく過剰予測していることは明らかだ。つまり、科学的手法から、化石燃料とCO2が壊滅的な温暖化と異常気象を引き起こす原因ではないことが証明されているというのである。
ハッパー博士は、「実際の結果を予測するという点で、EPAが使っている気候モデルは、数十年にわたり一貫して間違っていた」と述べている。その一例が下図である。
両博士は、「EPAは、地球上の生命に対するCO2の恩恵を無視しながら、CO2排出による害を著しく誇張している」と批判している。
両博士の議論や批判は、EPAのみならず、「脱炭素やゼロ・エミッション」、「カーボン・ニュートラル」を推進する国連、国際機関、それに唯々諾々として邁進する国々にも向けられていると思われる。
おわりにメールの最後に寄せられたハッパ―博士の結言である。
The main conclusion of this part of the study is that even an order of magnitude increase of CO2 in the atmosphere by human activities, which at the present rate of input is not expected within the next several thousand years, may not be sufficient to produce a runaway greenhouse effect on Earth. On the short time scale, if CO₂ is augmented by another 10 percent in the next 30 years, the increase in the global temperature may be as small as 0.1°K.
提供元・アゴラ 言論プラットフォーム
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