防災用品のほか掃除・ペット・生活など、生活サポート用品を提供する株式会社サンコー（以下、サンコー）が販売する「トイレ非常用袋 10回分」が累計販売数約45万個を突破しました。

2024年1月に発生した能登半島地震後をきっかけに防災意識が高まり、防災用品の需要が拡大したことが背景にあるそうです。

同社公式YouTubeチャンネルでは、非常用トイレの組み立て方法も公開中とのことです。

非常用トイレ備蓄率は約2割

一般社団法人日本トイレ協会が2023年に行った調査によると、災害時に備えて備蓄しているものでは「災害用（非常用）トイレ」の備蓄数が低い傾向にあるといいます。

備蓄状況は、「懐中電灯」が66.5％で最多。次いで、「水（57.4％）」「トイレットペーパー（50.5％）」と続きます。一方で、「災害用（非常用）トイレ」の備蓄率は22.2％と低い傾向でした。


出典：出典 (一社)日本トイレ協会　災害・仮設トイレ研究会

排泄は生きるうえで必要不可欠な生理現象です。当然、災害時においてもトイレに行きたくなることは避けられないわけですが、大規模災害が発生するとトイレの環境は一変して不衛生な環境になってしまいます。

すると、トイレを我慢するために水分摂取を控え、結果的にエコノミークラス症候群などの悪影響を身体に及ぼしてしまう危険性もあるそうです。

サンコーは、こうした事態を避けるために自宅や避難所に非常用トイレを備えることをすすめています。

洋式トイレにセットして使える「トイレ非常用袋」

この度、累計販売数約45万個を突破した「トイレ非常用袋 10回分」は、洋式トイレに汚物袋をセットして使用できます。

同梱の凝固剤で水分を固めるので、使用後の水もれの心配もなくなるといい、トイレ自体があればとても便利なアイテムです。

しかし、災害時にはトイレそのものが破損していたり、数不足になったりという問題も生じるものです。