この取り組みには、専門性を維持させるために、食品アレルギー当事者団体の代表者や食品表示のプロなどが参画しているとも伝えています。

同社の提供サービスの一例として、スマートフォンで「原材料ラベル」を撮影するとアレルギー情報を検索できるものがあるようです。

また、アレルギー事故を低減させるための「ヒアリングシステム」を構築。

これは、配布したQRコードから、婚礼や宴会のゲストから直接正確なアレルギー情報を把握するためのWebサービスだといい、ホテル・レストランの婚礼や宴会、修学旅行などさまざまなシーンで導入・活用されているそうです。

＜参照＞

食物アレルギー対応をITの力で支援する株式会社CAN EATがKIBOW社会投資ファンドから約5000万円の資⾦調達を実施