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5日の日経平均は前日比で10%以上の大幅下落となり、年初からの上昇分が全て帳消しになりました。
日本経済新聞電子版は下げ幅がブラックマンデー超えで最大と大騒ぎですが、下落率で見れば過去2番目です。経済新聞として冷静で客観的な報道をして欲しいものです。
それはともかく、今回もまた再確認されたこと。それは株式投資は万人に向いた投資対象ではないということです。
インデックスファンドの積立を使った株式投資は投資の方法としては優れています。しかし60歳を超えたようなシニアには向きません。一旦暴落してしまうと、回復するまで待てる時間が無いからです。
だからシニアになるまでに株式投資の比率を下げて、最終的にはゼロにすべきというのが私の持論です。
こう書くと、株価が急落してから後出しジャンケンで言うのはズルいと思うかもしれません。でも、これはいきなり言い始めた事ではなく、去年のブログにも書いていて、昔からずっと言ってきたことです。
株式だけに集中して投資をしている「一本足打法」の投資家は今回のような相場ではダメージが大きくなります。その中でも、個別銘柄の投資をしている人は、一部の例外を除き、インデックスの下落以上の大きな損失になっていると思います。若いうちはともかく、シニアが手を出すべきものではありません。
シニアに最適な投資対象は、賃貸需要がしっかりあり入居率の高い都心の居住用不動産です。
入居率が高く家賃が下がらなければ、物件価格も安定しています。お金が借りられる人は借入によって投資額を増やすこともできます。
今回のように株価が暴落しても、家賃は下がりません、家賃が下がらなければ、物件価格も下がりません。
金利の上昇は不動産価格にはマイナスですが、インフレになれば家賃の上昇で帳消しになります。
ただし、どんな物件でも良い訳ではありません。物件購入やローンの設定には信頼できる専門家が必要です。割高な物件や立地に劣る買ってはいけない物件を紹介する付き合ってはいけない不動産販売会社も未だに多いのです。
