このところ文春砲と新潮砲が創価学会攻撃を繰り返しているが、根本的に欠けている視点があると思う。
それは、もし創価学会が過度な負担を強いるような宗教なら、数百万世帯もの信者を獲得することも維持することもありえないということであろう。
そうした観点から創価学会や公明党について『日本の政治「解体新書」: 世襲・反日・宗教・利権、与野党のアキレス腱』(小学館新書)の第三章で書いたが、ここではさらに、商品販売にたとえて論じてみたい。
宗教と商品の販売を一緒にするのもなんだが、似たところもある。つまり、創価学会はトヨタやパナソニックと同じように、顧客満足度が高いからこそ日本一の宗教団体なのである。
もちろん、商品でも顧客満足度が高くて業界トップだったら品質もナンバーワンとは限らない。しかし、それなりの品質とコスパでなければ、業界一位になれないし、維持もできないのが普通で、トヨタやパナソニックが業界一位であることには理由がある。
もちろんトヨタやパナソニックの販売店にだって悪質なセールスマンがいるしトラブルもある。しかしながらそういったことが比較的少ないから信頼されている。
こんな多額の寄付をさせられたとか、親戚の信者に仏壇壊されたとか、葬式の時にどうのこうのとかいうことをいう人もいるが、劇的に発展していたある時期そういうケースがあったこともあるだろうが、いまはそんなことはないし、コンプライアンスはしっかりした団体だからそんなことが一般化できるわけでない。
入会時の費用は本尊の授与で3000円くらいだし、仏壇なども数千円も出せば十分だし、誘った人などがプレゼントなどするからほとんどいらない。聖教新聞は月に1770円だし、会費に財務は年に1回、会員に振込用紙が送られるが、一人一万円が目安だが、強制ではないし、払わない人も多い。しかも、会計は明朗だ。