長引く円安の影響で様々な商品や光熱費の値上げが続いていますが、アップル製品への影響もあるのでしょうか。今回は、「iPhone 15値上げの可能性」に関する調査結果を見ていきましょう。
「iPhone 13」値上げ時のAppleによる為替レートの負担額は1ドルあたり26円
アップル製品の価格比較を公開しているNukeniは、円安による様々な商品の値上げラッシュを受けて、2024年6月25日、「iPhone 15」ならびに「iPhone 13」のエントリーモデル（128GB版）の価格動向について、オンラインの各国アップルストアで取得した価格をもとに調査を行っています。
まずは、「iPhone 13」の値上げまでの流れを見ていきましょう。調査結果によると、「iPnone 13」が発表された2021年9月15日当時の為替レートは1ドル110円でした。「iPhone 13」の日本での税別価格8万9818円をアメリカでの税別価格829ドルで割ると108円となり、「iPhone 13」発表当時の為替レートとほぼ一致しています。このことから、「iPhone 13」の日本での価格は、アメリカ価格に当時の為替レートをそのまま適用した価格だと考えられます。
その後円安が進み、値上げが行われた2022年の7月1日の時点で為替レートは1ドル136円になっていました。つまり、「iPhone 13」は円安が26円進んだ時点で値上げが実施されていることがわかります。
「iPhone 15」値上げの鍵を握るのは“為替”と“売れ行き”
一方、最新機種である「iPhone 15」の日本での税別価格11万3455円をアメリカでの税別価格829ドルで割ると137円ですが、「iPhone 15」発表時の為替レートは1ドル147円なので、「iPhone 15」の日本での価格は、発売時から円安分の10円をAppleが負担していることになります。
そこからさらに、調査を行った6月25日には1ドル160円の最安値を記録し、発表時よりも13円ほど円安が進んでいます。この160円から「iPhone 15」発表時の実質レートとなる137円を引くと、Appleの負担額は23円。「iPhone 13」が値上げされたのはAppleの負担額が26円になった時点だったので、それを基準にするならば、値上げまであと3円ということになるのです。
では、「iPhone 15」は間もなく値上げということになるのでしょうか。Apple CEOのティム・クック氏の過去の発言によると、iPhoneの各国販売価格は、為替に加えてその地域での販売状況を考慮して決定されるそうです。つまり、Appleが為替コストを負担してでも販売促進したい地域もあるということです。「iPhone 15」発売当初にレートが優遇されたのは、日本がAppleにとって重要な市場の1つであり、国民一人あたりのApp Storeで費やす金額が世界で一番多い日本で、なんとしてでも新機種の販売台数を伸ばしたいという思惑があったと考えられます。
しかし、1ドル160円超えを記録し始めている現在、すでに日本国内の「iPhone 15」シリーズの販売状況が比較的好調とされていることもあり、これ以上Appleの負担を増やさないためにも値上げに踏み切る可能性は否めないと、Nukeniの調査報告でまとめられています。
円安から抜け出せない現状では、Apple製品のみならず、様々な商品の価格動向から目が離せないところです。特に値上げへのカウントダウンが始まっている「iPhone 15」の購入を検討している人は、そろそろ決断の時なのかもしれません。ぜひ、今回の調査結果を参考にしてみてください。
出典元:【Nukeni】
文・オトナライフ編集部／提供元・オトナライフ
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