今から数年後に日本の崩壊が始まる
M（マグニチュード）7を超える関東直下型地震はもういつ起きても不思議ではない状態にある。東京都、千葉県、茨城県、神奈川県、山梨県を含めた地域のどこかで発生するということだ。犠牲者は2万3000人、全壊や焼失建物は61万棟と予測されている。
そして南海トラフは2030年を挟んでその前後5年以内に発生する確率は70％－80％と予測されている。南海トラフとは静岡沖の東海地震、名古屋沖の東南海地震、四国沖の南海地震を包括したもので、M8以上が予測されている。日本の全人口の半分に相当する6000万人が被害を受け、犠牲者は32万人。その内の7割が津波によるものと予測されている。
南海トラフが富士山の噴火を誘う可能性は十分にある。1707年の宝永噴火を最後に300年以上も眠った状態のままだ。大規模な噴火となるのは間違いないことで、都内には火山灰は10㎝以上積り首都機能は麻痺する。また溶岩は東海道新幹線や東名高速道路は完全に寸断される。被害総額は計220兆円億円。
火山灰はガラスの破片と同じで人体の呼吸器に入れば健康に重病に至ることもある。 火山灰が積もれば電線に影響を与え停電、さらにコンピューターの機能が衰え、車なども運転できなくなる。首都機能は完全に麻痺する。
Eloi_Omella/iStock
さらに怖いのはこの2つの地震と富士山の噴火で日本は財政破綻する可能性が濃厚になるということである。
ところが、今も多くの日本人は平和ボケが続いているようで、危機感がまったくない状態が続いている。この大惨事は仮に起きても、「なんとかなるだろう」という意識でいるようだ。日本の崩壊に繋がるという意識がないのである。逆に、その危険性を強調すればするほど余計な危機を煽っていると言って非難されるのが今の日本のレベルだ。政府やメディアもそれを意識しているのか、国民に余計な不安を掻き立てない方が良いと判断して沈黙している。
崩壊の危険性が高いのであるから、政府もメディアも率先してその危険性を国民に伝えて、それに備える準備をさせるべきであるのに、誰もが黙っている。唯一、その危険性を警告しているのは専門家だけだ。それに備えて、水や食料の備蓄は全国レベルで最低でもひと月が用意しておくべきだ。