GKキム・ジンヒョン（セレッソ大阪）、FWパトリック（名古屋グランパス）、MFアンドレス・イニエスタ（元ヴィッセル神戸）は、大阪国税局から所得税などの申告漏れを指摘されたと、今月22日に一部で報じられている。ファン・サポーターの間で驚きの声が挙がる中、日本代表FW前田大然（セルティック）らを顧客に持つ『株式会社ジェブエンターテイメント』の田邊伸明代表取締役社長が、日本サッカー界発展という観点から持論を展開した。
報道によると、国税当局は3選手が日本での居住者に当たると判断。確定申告が必要だとして、所得税の申告漏れを指摘したという。すると、X（旧ツイッター）では「すごい額だな…」「Jリーガー大丈夫か」といった声が。居住者、非居住者の問題が外国籍選手の獲得に及ぼす影響や、Jリーグクラブに追徴課税を科される可能性を心配するファン・サポーターもみられるなど、「イニエスタ」「ジンヒョン」などがトレンド入りしている。
そんな中、田邊氏は22日午前にXを更新。「法令遵守は前提だけど」と前置きした上で、「サッカーに限らずレベルの高い外国人選手の加入が国内のプロスポーツの発展に寄与してきたのも事実。新たな枠組みが必要だと思う。スポーツ界全体の課題」と私見を述べた。
なお、国税庁の公式ホームページでは「住者と非居住者の区分」について、「居住者とは、国内に住所を有し、または、現在まで引き続き1年以上居所を有する個人をいい、居住者以外の個人を非居住者と規定する」と記されている。所属クラブとの契約内容などから、居住者として見なされるケースも考えられるだけに、クラブや選手サイドの動向に注目が集まる。
