2024年の幕開け直後、石川・能登半島を震源として最大震度7の大地震が発生。いまだに余震が続き、多くの人が避難生活を余儀なくされている。ライフラインの復旧にも時間がかかり、自衛隊が届ける水や食糧によって生活を維持している地区もある。
そんななか、石川にあるイオンモール白山で、圧倒的な量の飲食料品が揃えられ、話題になっている。
X（旧ツイッター）上に、同店に陳列された膨大な量の飲料水の写真が投稿された。どこの物流センターの倉庫かと見まごうばかりの段ボールの山に、SNSは「イオンの本気を見た」「災害時はイオンが頼りになる」など称賛の声が相次いだ。
石川県内では、断水が続いている地区もあり、水が不足しているという。大手のスーパーやドラッグストアでも品薄状態で、ミネラルウォーターの入手は広い地区で困難になっていると報じられている。そんな被災地を救うかのように無数の水が並べられ、現地の人々に安堵の声が広がっているのだ。
一体、どれほどの量の物資が被災地に届けられたのだろうか。Business Journal編集部はイオンの広報部に直接、問い合わせてみた。
――圧倒的な物量が話題になっていますが、どれほどの量を送られたのでしょうか。
広報担当者「1月2日から9日までの間に、トップバリュの商品を中心に水1万ケースを納品しました」
――短期間に、なぜこれほどの量を調達できるのでしょうか。
広報担当者「そもそも商品は全国に十分にあります。全国に物流網を持ち、独自の輸送体制もあるイオングループは、インフラ企業の使命として、被災地を最優先に物資を送りました」
――おにぎりが1個30円（税抜）で販売されているとの情報がありますが、ほかにも安く提供している商品はありますか。
広報担当者「ほかに安く販売している商品があるとは聞いていません」
イオンといえば、2020年に新型コロナウイルスの感染が拡大した直後、トイレットペーパーが全国的に品薄になった際、膨大な量のトイレットペーパーを山積みして、消費者を安心させたこともあった。
今回も同様に、ただ単に必要物資を揃えたというだけでなく、圧倒的な量の必要物資を見せることで、消費者に「買い占めなどをしなくてもよいのだ」という安心感を与えたことも、特筆すべき効果だといえるだろう。
（文＝Business Journal編集部）
提供元・Business Journal
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