彼らの主張は、遠回しであるが、要は被害者救済のためにこれまで溜め込んだ資産を賠償金として差し出せと言ってるのだ。当然だが、そうなればこれまで顔出し名前出しで被害を訴えてこなかった人たちが、相次いで被害を訴えてくる可能性がある。

これまで人気と知名度があったジャニーズタレントはおそらくダンマリだろう。既に、ジャニーズで恩恵を受けているからだ。むしろ鳴かず飛ばずなままジャニーズを後にした人たちから被害の声が上がる可能性がある。

肝心のジャニー喜多川氏が亡くなっている以上、ジャニーズ事務所としては被害者の声を受け入れざるを得ないだろう。

仮に現在、ジャニーズタレントとして活躍している者については、別会社を作るなりして受け皿を設け、芸能活動はこれまでのジャニーズとは一線を画した形で行うことになるだろう。そうしなければ、現役のタレントが稼いだお金がそのまま被害者の賠償に充てられることになり、現役タレントに負担を強いて良いのか？となる。

その意味で、藤島ジュリー社長はジャニーズにとどまったまま、新体制のままでジャニーズの資産整理を行い、被害者に賠償を行った上でジャニーズを解散すべきと思う。

同様に、東山氏が新社長に就任するとするなら、ジャニーズのタレントとしてジャニー喜多川氏の犯罪行為を告発することなく、タレント人生を選択したことの罪滅しとしては適任かもしれない。

数多くのタレントがジャニー喜多川氏の下育っていったと思われるが、今回の被害を訴える人々以外の人の責任は問われることはないのか？という疑問があるのは事実で、まさかジャニー喜多川氏の行為を知らなかったでは済まされないだろう。

ジャニタレの責任

ジャニーズ所属タレントが所属事務所の社長に就任することの是非は、現役所属タレントのトップが責任を負う形と捉えれば、むしろ東山氏の心意気を感じないでもない。

私はタレントに罪は無いという意見には違和感を感じる。

■

以降、

・ジャニタレの責任 ・パラフィリア症群で片付けてはいけない ・結局、誰に責任があるのか？

続きはnoteにて（倉沢良弦『ニュースの裏側』）

提供元・アゴラ 言論プラットフォーム

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