１６日の東京株式市場の日経平均株価は、米国株の上昇を好感して続伸し、前日比３２９円３０銭高の３万８４８７円２４銭で終了した。上げ幅を７００円以上に広げて３万８８６５円台を付け、バブル経済ピークの１９８９年末の大納会に記録した終値の史上最高値（３万８９１５円８７銭）にあと５０円余りに迫る場面もあった。
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米半導体製造装置メーカーの決算が市場予想を上回ったことが好感され、１６日の東京市場では半導体関連株が軒並み上昇して始まり、日経平均を大きく押し上げた。投資家の先高期待は強く、半導体関連株が利益確定売りに押されても、リクルートホールディングスなど他の大型株が買われ、相場を支えた。業種別の株価は、不動産、保険、銀行などが堅調だった。
市場関係者は「市場心理が相場を押し上げている。上昇に出遅れている銘柄の物色が目立った」（銀行系証券）と指摘していた。ただ、日経平均は今週の４日間だけで１６００円近く値上がりしており、相場には過熱感も漂う。「利益確定のため、上値で売ろうと待ち構えている人も多い」（中堅証券）との声もあった。
東証プライム市場の売買代金は６兆７２１２億円と、８カ月半ぶりに６兆円を超す大商いとなった。プライム上場銘柄の８４％が値上がりした。（了）
（記事提供元＝時事通信社）
（2024/02/16-18:30）
提供元・Business Journal
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