■「保険会社によって使用されるべきではない」
デンマーク工科大学のスネ・レーマン・ヨルゲンセン教授率いる研究チームは「Life2vec」はデンマークのデータのみを基にトレーニングされているため、ほかの国の人々にとっては結果がまったく同じではない可能性があると指摘している。またヨルゲンセン氏はこのようなAIが企業の手に渡るべきではないと主張しているが、すでに企業がこのようなテクノロジーを消費者に対して使用している可能性もあることを認めている。
「明らかに私たちのモデルは保険会社によって使用されるべきではありません。なぜなら保険の全体的な考え方は、不運な人が何らかの事件に見舞われたり、死亡したり、バックパックを紛失したりするのかについての知識の欠如を共有することだからです。私たちはこの負担をある程度分かち合うことができます」とヨルゲンセン教授は説明する。
この「Life2vec」が一般公開される予定はないが、作成者らは同様のモデルがすでに開発されており、大手ハイテク企業によって使用されているのではないかと疑っている。
驚くべき精度で余命を推定できるAIモデルを使用することには倫理的な問題があるのだが、否定できない利点が1つある。それは予防医療への関心を引き起こすことだ。8割の確率で的中する死亡年齢を言い渡されることで、当人の健康への関心が高まり予防措置を講じる可能性が高まることは確かに悪いことではないだろう。
「私たちのフレームワークにより、研究者は人生の結果に影響を与える潜在的なメカニズムと、それに伴う個人化された介入の可能性を発見することができます」と研究チームは言及している。
人生の最期に向けて行う準備を指す“終活”という言葉もすっかり定着したが、AIによって導き出された死亡年齢を何年延ばすことができるのかが人生終盤の“メインテーマ”になる時代がやってきたのかもしれない。
参考：「Oddity Central」ほか
文＝仲田しんじ
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提供元・TOCANA
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