技術評論社は1月6日（土）、DXによって労務費を年4億円節減・損益分岐点を29億円低下させた旭鉄工株式会社の代表・木村哲也氏による新刊『付加価値ファースト〜常識を壊す旭鉄工の経営〜』を発売します。

DX推進で解決したこととは？

トヨタ系1次サプライヤーである旭鉄工株式会社。木村氏主導のもと進めたDX化によって、労務費を年間4億円節減することなどで損益分岐点を29億円低下し、同じ売上高にもかかわらず利益を10億円向上させたそうです。

電気使用量も26％削減しており、CO2発生量の抑制にも貢献しているといいます。

まずはデータドリブンから始める

ただ、旭鉄工株式会社のDX事例は、高額な投資を行ったわけではないとのこと。自社で実施可能なDX施策を重ね、工場の稼働状況の可視化と現場から経営陣まで“データドリブン経営”（※）を実施しました。

※データドリブン経営とは、蓄積されたデータを分析し、その結果をもとに方針や戦略を決定します。特徴としては、データという客観的な指標を使って経営判断する点です。

本書では、非IT人材だった経営者が、どのようにDXを実行し、旭鉄工の経営を改善したかなど、一連のトヨタで鍛えた経営手法の秘密に迫っています。

書籍情報

『付加価値ファースト　常識を壊す旭鉄工の経営』

著者：木村哲也

出版社：技術評論社

発売日：2024年1月6日（土）

仕様：四六判／368ページ

価格：2,640円（本体2,400円+税）

ISBN：978-4297138912

＜参照＞

書籍「付加価値ファースト〜常識を壊す旭鉄工の経営〜」 2024年1月6日に発売決定