Jリーグは今月19日、2025シーズン終了後に0.5シーズンの特別大会を設けた上で、2026/27シーズンから秋春制に移行すると公式発表。アルビレックス新潟から反対意見が上がるなど、降雪地域をホームとするクラブが不安材料を抱える中、海外でもJリーグの秋春制移行に対する関心が高まっている。
韓国紙『朝鮮日報』は、「結局、Jリーグは“力の論理”に転じた」というやや皮肉めいた見出しのもと、Jリーグの秋春制移行について「アジアサッカー連盟（AFC）で覇権を握る西アジアと中東のビッグウェーブに乗る」とリポート。
「Jリーグは降雪、極寒など様々な変数があるにもかかわらず、抗うことのできないトレンドであると判断した」と、AFC主催大会の秋春制移行など、外部からの不可抗力があった可能性に言及。「Jリーグは2026年8月に開幕し、翌年5月に終了する。暑い時期はシーズンオフとなり、極端な寒さも避けられる。12月第2週から翌年2月第3週までをウィンターブレイクとし、試合は開催されない」と、酷暑、極寒下での試合開催を可能な限り避けたとの見解を示している。
また『朝鮮日報』は、欧州サッカー連盟（UEFA）管轄下にある多くのリーグで秋春制が採用されていることに触れた上で「Jリーグは選手の移籍を含め、欧州との距離をさらに縮めることが期待される」としている。
秋春制移行を巡っては、8月開幕という日程に対して「8月は酷暑だけど…」「酷暑下でのスポーツが危険という問題が解決されない」などと、厳しい声が上がっている。Jリーグは降雪地域のクラブに対して、施設整備の支援などを目的に100億円規模の財源を用意するとみられるが、シーズン移行までの残された時間で多くの問題と向き合うことになりそうだ。
