しかしながら番組改編期を迎え、無残にもジャニーズ・タレントの出演番組数が激減したのです。

テレビ番組の編成権・制作権・編集権はテレビ局にあるので、出演番組激減はテレビ局の意思決定によるものです。当初、テレビ局は「タレントに罪はない」などとしてジャニーズ商売を継続しようとしましたが、世論の風向きが変わり、国民の批判が実際上の性加害の隠蔽を行ったテレビ局に向けられるようになると、「総合的に起用を判断する」という言葉に言い換えてジャニーズ・タレントをためらいもなく切り捨てたのです。

まさに仁義なきジャニーズ＆テレビ局コンソーシアムの崩壊です。

たとえ、過去の所属タレントが性加害を告発しようが、BBCが告発番組を制作しようが、ジャニーズ事務所社長が謝罪動画を発表しようが、国連人権委員会WGが問題を指摘しようが、第三者委員会が性加害を認定しようが、テレビが「あったこと」を「なかったこと」にする認知操作を行うことで盤石だったジャニーズ＆テレビ局帝国が、日本企業の敢然たる離反で崩壊したのです。

今後もテレビ離れはどんどん進むでしょう。

[ガベージニュース]

提供元・アゴラ 言論プラットフォーム

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