コロナ5類以降後、マスクの着用や各種イベントの開催など、以前よりも緩和が続いている中、働き方にも大きな影響を及ぼしている。

徐々に出社を義務に戻す企業が現れる一方、従業員はリモートワークの継続を希望するなど、双方の方向性に違いが生じている。

では、今後もリモートワークを継続したい場合はどうしたらいいのだろうか。

コロナ前後のリモートワーク率の変化

東京都の調査によると、緊急事態宣言期間中と令和5年3月を比較すると、明らかにリモートワークの普及率が低下している(下表)。

時期 普及率
令和3年5月 64.8%
令和3年9月 65.0%
令和5年3月 51.6%

この状況に対して、従業員たちの意見を見てみよう。マイナビニュースの発表では、「フルリモート希望が13.1%」「週3~4日のリモートワーク希望が34%」という結果になっており、リモートを希望している人が約半数を占めることが分かる。

もし今後もリモートワークの継続を希望するのであれば、大きく分けて2つの方法がある。

人事・経営層に相談する

会社という組織で動いている以上、就業規則に沿った働き方が求められるため、独断でのリモートワーク継続は難しい。

まずは人事や経営層へ相談し、「明確なリモートワークの必要性」を伝えてみると良いだろう。

約半数の人がリモートワークを望んでいるため、表に出さずとも「自分もリモートを続けたい」と思っている人も少なくないはずだ。同僚や先輩なども巻き込み、まずは会社に掛け合ってみることが最初のステップである。