短期間に終わる可能性も

ボイコットの影響は限定的との見方もある。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院のアンナ・タックマン准教授は、2020年に食品メーカー大手ゴヤ・フーズの社長がトランプ前大統領を称賛したことで、リベラル派からボイコットが起きた事例を研究。その結果から、不買運動は「短命に終わり、長期的な影響は及ぼさない傾向」にあると、ニューヨークタイムズに語っている。

タックマン氏は、ボイコットに反発する人々による「バイコット」（buycott）が起きる可能性があるとも指摘。ゴヤの騒動では、トランプ氏らの呼びかけにより、保守派が製品を購入したことで、同社の売上は22%上昇。その後、ベースラインに戻ったと説明した。

6月のプライド月間には、全米各地でLGBTQパレードが開催され、多くの企業がスポンサーに名乗りをあげる。今回のバドライトの騒動を踏まえ、他の企業の動向も注目される。