日本フードサービス協会が発表した2月の外食売上高（全店ベース）は、前年同月比23.5％増となり、15カ月連続で前年実績を上回った。新型コロナウイルス感染症の収束傾向や気温の上昇などで客数が12.4％増えた。値上げ効果で、客単価も9.8％増となった。
コロナ前の19年2月と比較しても、売上高は3.8％伸びたが、業態別に見るとファーストフードを除き、19年比ではマイナスとなっている。原材料費や光熱費、物流費などの高騰が続いており、同協会では「実質利益の観点からは依然として厳しい経営状況が続いている」としている。
業態別の売上高は、ファーストフードが10.2％増、ファミリーレストランが39.0％増、パブ・居酒屋が約2.8倍の増加、ディナーレストランが69.4％増、喫茶が40.3％増だった。パブ・居酒屋とディナーレストランでは、個人客に加えて、法人需要や団体需要、インバウンド客が戻り始めている。
一方、19年2月との比較では、ファーストフードが16.3％増、ファミリーレストランが4.9％減、パブ・居酒屋が35.5％減、ディナーレストランが11.1％減、喫茶が10.8％減だった。
提供元・DCSオンライン
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