住宅ローン契約時に団信以外の保険は必要？団信で保障が難しい部分をカバーする保険を紹介

マイホームを購入する際には、住宅ローンを締結する方が多いでしょう。誰もか組んでいる住宅ローンですが、だからこそ万一の際の保障をしっかり確認しておく必要があります。生命保険や損害保険は万一に備えて加入するものです。ここでは、おすすめの保険について紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

住宅ローン契約時の団信(団体信用保険)とは

（画像＝『工具男子』より引用）

団体信用保険は住宅ローンの債務者が被保険者となり加入する保険のことで、一般的に「団信」と略して呼ばれることが多いです。

団信は、住宅ローン債務者に死亡や高度障害などの万が一のことが起こったときに、以後の住宅ローンの返済が免除になる保険のことを指します。

民間の金融機関で住宅ローンを組む際には団信に加入することが義務付けられていますが、フラット35(独立行政法人住宅金融支援機構)の場合が義務はなく任意加入となっています。

（画像＝『工具男子』より引用）

団信保険と一言で言っても複数の種類があり、それぞれ保証内容が異なっています。一般的な生命保険であれば保険料を支払いますが、団信保険の場合は金利上乗せで保険料を支払う仕組みになっています。

（画像＝『工具男子』より引用）

一般的に住宅ローンに加入する際に付加されている団信保険で、金利の上乗せなど必要なく加入できるものになります。

基本的に請求できる該当要件としては、被保険者=住宅ローン債務者が死亡または高度障害状態になった場合に、住宅ローンの残高が0円になります。

高度障害状態に該当する要件は保険会社によって異なりますが、生命保険の高度障害状態と基本的には同じで、両目が見えなくなってしまったり、流動食以外のものが摂取できなくなってしまう、手足の機能を永久に失ってしまった場合などが該当します。

詳しくは加入する団信保険の約款に記載されているはずですので、確認しておくと良いでしょう。

（画像＝『工具男子』より引用）

先ほどお伝えした基本的な団信保険に特約として、3大疾病の保証を付けることができます。付加することにより保証の幅が広がり、死亡や高度障害状態に該当した場合以外にも3大疾病いわゆる癌、脳卒中、心筋梗塞になり、所定の状態に該当した場合に請求できるようになります。

高度障害状態と同じく、所定の状態に該当する要件は異なっていますが、癌であれば契約から90日以上経過後で上皮内癌や皮膚癌を除き医師より診断された場合や、脳卒中や心筋梗塞であれば保険会社が定める所定の状態が60日以上経過で請求できる保障です。

（画像＝『工具男子』より引用）

3大疾病に加え、糖尿病・慢性腎不全・高血圧症・慢性膵炎・肝硬変の５つの疾病による所定の状態となった場合にも住宅ローン残高が0円になります。

保障の範囲が広がるため、金利の上乗せが必要になってきますが、たいていの金融機関では0.3%程度の金利の上乗せとなるところが多いようです。