徐々に行動制限が緩和され、日常が戻りつつあるものの、アパレル業界を取り巻く環境は依然として厳しいです。そうしたなかでお客さまに来店してもらうには、それだけの価値がリアル店舗には必要です。今回は、多くのブランドを有するアパレル企業クロスプラス（愛知県／山本大寛社長）がどのようにリアル店舗の付加価値を向上させたのかを解説します。
DXで購買体験を向上させる
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化するなか、行動制限が緩和された2022年3月以降、イベントや旅行などの再開に向けた外出着の需要が高まっています。しかしながら、商業施設の来店客数はコロナ禍以前の水準には戻っていません。
加えて社会情勢の緊迫化、それに伴う原材料価格の高騰が大きな打撃となっています。販売価格の見直しによる利益率改善にも限界があり、アパレル業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況です。コロナと共存していく時代の到来、変化した消費者の生活様式に合わせてオンライン上でのビジネス比率が急速に上がるなか、リアル店舗の存在意義そのものが変わってきています。ネットでも簡単に欲しい商品が買えますが、わざわざ店舗に足を運んでもらうためには「価値ある購買体験」が重要になってきます。
今回ご紹介するのは、レディース衣類の製造・販売などを手がけるアパレル企業、クロスプラス。「N.O.R.C」「LE SOUK HOLIDAY」「DECOY」など多くのブランドを展開しています。
同社は1店舗に1人しかいない販売スタッフと複数店舗を管理するSV（スーパーバイザー）が連携し、これまでの大量生産・大量販売というやり方を脱却し、在庫の適正化を通じたロスの削減と粗利益率の改善に取り組んでいます。そのためにはDX（デジタルトランスフォーメーション）による各店舗における販売の効率アップが必須であると考え、デジタルツールの導入を決めました。
売場づくりやセールストークを店舗間で共有
従来、クロスプラスの販売スタッフは、本部から配信された重点商品のコーディネート例を確認し、店頭ディスプレイを設置しており、陳列の修正や確認は月1～2回のSVの巡回を待つのが通例でした。
しかし、デジタルツール導入後は、各販売スタッフが自分の店舗のコーディネートや売場の画像をエリア全体に共有し、その画像に対してSVがよい点と改善点をフィードバックできるようになりました。これにより、評価基準や修正点が日々共有・蓄積され、各店舗における行動改善のPDCAサイクルも高速化されました。
また、SVと販売スタッフの連携強化だけではなく、エリア内の販売スタッフ同士による横の繋がりも生み出されていきました。優良店舗のコーディネートを参考に売場づくりを実施した別の店舗も売上がアップしたのです。
売場画像だけではなく、お客さまにお買い上げいただいた際のセールストークも共有することで、一人ひとりの接客の幅も広がりました。販売スキルを可視化することで、個々人のノウハウをひとつの店舗で埋もれさせることなく会社全体の財産として共有することができるようになったのです。
