大富豪の目に、「富と貧困」はどのように映っているのだろう—。ウォーレン・バフェット氏、ジョージ・ソロス氏、ドナルド・トランプ氏など世界の大富豪5人の見解を、それぞれの格言から探ってみよう。

同じ大富豪でもそれぞれの性質や哲学が反映されており、富と貧困に対する見方にも個性が現れている。

1.ウォーレン・バフェット「富裕層は時間に投資し、貧困層はお金に投資する」

「富裕層は時間に投資し、貧困層はお金に投資する」—富と貧困の分岐点を的確に表した一言だ。

「世界で最も裕福な1%になったら、残りの99%の人々を気遣う必要がある」という言葉通り、熱心な慈善家として知られるバフェット氏だが、全ての富裕層がお金に寛大ではない。同氏は周囲のビリオネア(資産10億ドル以上の層)を観察し、「お金は個人の基本的な特徴を表す。ビリオネアになる前にせこかった奴は、ビリオネアになってもせこいままだ」と分析している。

所得格差に関しては、「だれかが大昔に木を植えたせいで、別のだれかがその陰に座っている」「ウォール街は、ロールスロイスに乗っている人々が地下鉄に乗っている人々にアドバイスを乞いに行く、唯一の場所だ」と皮肉っている。

「正直さは、安っぽい人間からは受け取れない非常に高価な贈り物」(Goalcast、Shout Me Loudより )という言葉が、人間の価値がお金で決まらないことを教えてくれる。

2.ジョージ・ソロス「貧困は政府、民主主義、内部抗争などが原因」

ポンドの空売りで「イングランド銀行をつぶした男」の異名をもつソロス氏は、「もしも世界中のお金持ちが資産の50%をチャリティーに寄付するのならば、税金は納めなくていいと思う」と発言している。

国際的財団ネットワーク「オープン・ソサエティ財団」の創設者としても有名だが、慈善活動は、「罪悪感や売名行為目的ではなく、経済的余裕と信念があるから(お金を寄付)する」。

深刻化する所得格差については、「ほとんどの貧困と惨めな境遇は、腐った政府と民主主義の欠如、衰弱した国家、内部抗争など」が原因としている。

重要なのは、「正解か間違いかではなく、自分が正しい時にいくらお金を儲け、間違っている時にいくら損をするかだ」という発言に、投資家としてのシビアさがうかがわれる(Picture Quote.com)。

3.ドナルド・トランプ「貧乏に苦しむよりもお金持ちでありたい」

「私は生涯かけてずっと貪欲だった。手に入りそうなお金は全部手に入れた。私はとても貪欲だ(ハフィントン・ポスト2016年10月8日付記事)」と豪語する第45代米国大統領。

「お金のない人生なんてつまらない。我々はお金持ちになるべきだ」と、お金への愛情を恥じることなく表現している。

しかし「お金持ちより、低・中所得層と気が合う(Brainy Quoteより)」 という意外な発言もみられ、「お金持ちも貧乏人もすべての人々を愛している」博愛主義者のようだ。 「だからといって貧乏人よりもお金持ちでありたい—と思うのはおかしなことではないだろう」「どうしても貧乏人になれというのであればなってみるが、やっぱりお金持ちである方がいい(It's a money thingより )」など、偽善心のかけらもない率直な本音に妙な好感が持てる。

4.ジェフ・ベゾス「突破口を探すのが、貧乏な境遇から這い上がる唯一の手段」

「臨機の才のない人間と付き合うには、人生は短すぎる」 というベソス氏は、ビジネスの観点から富と貧困をとらえているようだ。

フォーブス2018年5月1日のデータによると、世界一裕福なベゾス氏の純資産1295億ドル 。「貧乏な境遇から這い上がる唯一の手段は、突破口を探し出すことだ」と、貧困層が自ら成功をつかむ努力の重要さを強調している。しかし3300万ドルを非営利育英事業団体に寄付するかたわら、数百人もの従業員をリストラするなど(ローリングストーン2018年2月14日付記事)、「従業員を第一に優先すべき」との批判も受けている。

5.カルロス・スリム「(お金持ちも貧乏人も)死ぬ時は体ひとつで死ぬ」

12歳から投資を始め、2010~13年にかけてフォーブスの長者番付で1位に輝いたスリム氏は、アメリカ・モービルを所有する大富豪だ。

「富の産物は所得である」という実業家らしい考えの持ち主で、近年議論されている高所得層への課税については、富裕層は投資に貢献しているという理由で、「税金を引きあげる必要はない」という。しかし、株式・債券・不動産など資産価値の上昇で生み出される利益である「資本利得税は必要だ(Brainy Quoteより )」と、合理的な見解を示している。

資産が増えれば増えるほど執着心が出そうだが、スリム氏は「(お金持ちも貧乏人も)死ぬ時は体ひとつで死ぬ」ことを理解している。平均より沢山資産を持っていても、所詮は「一時的な管理者」でしかない。それならば「上手く運用し、もっとお金を増やすべきだ」。

「慈善事業は貧困を撲滅できない」「貧困から抜け出す唯一の手段は、働くことだ」(The Mango In Sun2017年3月30日付記事) などの手厳しい意見も、自ら大成功を収めた実業家ならでは説得力がこもっている。

文・アレン・琴子(英国在住フリーランスライター)/ZUU online

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