日本フードサービス協会が発表した5月の外食売上高（全店ベース）は、前年同月比20.4％増だった。4月の13.5％増からさらに売上回復の勢いが加速し、19年5月比では4.6％減とコロナ禍前の水準に近づいた。前年実績を上回るのは6カ月連続。
業態別では、ファーストフードが5.7％増、19年比でも8.2％増と好調を維持した。行動制限が緩和されるなかでも、「洋風」を中心にデリバリーやテークアウトの需要が堅調で、売上を支えた。
家族客が回復したファミリーレストランは、36.7％増と大きく伸びた。ただ、夜間の客足の戻りが鈍く、19年比では13.9％減だった。持ち帰りが堅調な「中華」と大型連休の集客が好調だった「焼肉」は、前年比、19年比ともプラスとなった。
パブ・居酒屋は前年比では前年比で4.7倍に急拡大したが、前年は大都市圏で多くの店舗が休業していた反動増が主な要因で、19年比では45.3％減と依然苦戦が続く。法人需要と夜間の客足が戻らないため、回復に頭打ち感も出ている。さらに人手不足が回復の足かせになっている。
そのほかの業態は、ディナーレストランが前年比2倍増（19年比10.8％減）、喫茶が31.4％増（同18.3％減）だった。ディナーレストランは夜間の客足、喫茶はオフィス街立地店の日中の客足が十分に回復していない。
提供元・DCSオンライン
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