LGディスプレイが有機発光ダイオード（OLED）中心の事業転換に速度を上げる。OLED投資は予定より増やす一方、LCDパネルの生産は縮小する計画だ。高成長が予想されるOLED市場の需要に合わせて適期投資に乗り出したと同時に、LCDパネル価格の下落傾向に先制対応するためだ。韓国メディア「ITChosun」が報じた。（写真：LGディスプレイのベトナムハイフォン工場＝LGディスプレイ）

6日、ディスプレイ業界によると、LGディスプレイは最近、取締役会を通じてベトナムのハイフォン工場にOLEDモジュールライン増設のための投資額を従来の14億ドル（1兆6000億ウォン、約1640億円）から15億ドル（1兆8700億ウォン、約1917億円）に増やす債務保証を承認した。

今回の投資を通じて、従来のOLEDテレビ向けパネルモジュールラインの増設はもちろん、現在供給中の数量より増えるiPhone 14などのスマートフォン用モジュールラインと各種IT機器に納品する中小型AMOLEDラインが追加される予定だ。

OLEDで素早い転換の動きはLGディスプレイが3年前に体験した「LCDの悪夢」を繰り返さないという意志と解釈される。

LGディスプレイは2019年第1四半期から6四半期連続で営業赤字を記録した。累積赤字額だけで2兆2000億ウォン（約2256億円）を超えた。OLED新規工場稼動にともなう減価償却費増加の影響もあったが、中国発LCD供給過剰による余波が決定的だった。

チョン・ホヨン社長は2019年9月の就任直後、役職員の希望退職手続きに続き、役員と組織の25%削減を断行した。2020年第3四半期黒字に転換するまで骨身を削る自助努力があった。

しかし、LGディスプレイは今年再び「アーニングショック」級の業績を記録した。LGディスプレイの今年第1四半期の売上は6兆4715億ウォン（約6635億円）で前年同期と大差なかったが、営業利益が383億ウォン（約39億円）で2021年同期より92.67%急減した。会社の立場で思い出したくない記憶が召喚されたのは、アーニングショックの主な原因がLCDパネルの価格下落だったためだ。

これを受け、LGディスプレイは下半期のLCDテレビ向けパネル生産量を、今年上半期より少なくとも10%以上縮小することを決めた。5月から中国広州、京畿道坡州（キョンギド・パジュ）LCDテレビパネルラインでガラス基板の投入量を減らし、減産を準備するという。

問題はLGディスプレイの売上が依然としてLCD事業の興亡盛衰に左右されるという点だ。ディスプレイ業界によると、LGディスプレイの売上でLCDの割合は依然として70%に迫っている。生半可にLCD事業を撤退すれば、直ちに売上急減につながりかねない。LCD売上比重が5%程度のサムスンディスプレイと路線を変えるしかない理由だ。

LGディスプレイの業績改善のためのキーワードを見ると大型OLEDは「サムスン電子」、中小型OLEDは「アップル」だ。

LGディスプレイは、第2四半期から大型OLED出荷量が拡大し、収益性が改善されるものと予想した。持続的に大型OLED顧客と製品群を拡大するという戦略も出した。サムスン電子とOLEDパネル交渉の進展がカギだ。中小型OLED部門では、下半期のモバイル向け新モデルの供給を拡大し、ハイエンド製品を中心に事業を運営していく計画だ。アップルとの協力可能性が提起されるXR（拡張現実）用機器事業、フォルダブルフォン、次期フラッグシップなどで供給量拡大が今後の業績改善のバロメーターになるものと見られる。

車両向けOLEDパネルなどプレミアム製品の販売拡大も業績不振を挽回できる要素だ。

LGディスプレイの関係者は「2020~2021年、プレミアム自動車内のOLED受注が増え、現在OLED受注残高の30%以上が車両向けOLEDだ」とし、「受注機会が拡大しているだけに、車両向けOLED供給を持続的に増やしていく予定だ」と述べた。

提供元・コリア・エレクトロニクス

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