ディーセントワーク（Decent Work）とは「働きがいのある人間らしい仕事」を指す言葉です。

この記事では、ディーセントワークという言葉の概要をはじめ、ディーセントワーク実現のために必要な戦略や、日本における現状について解説します。

「自分の仕事がディーセントワークに該当するか？」のチェックリストもついていますので、ぜひ参考にしてみてください。

目次

ディーセントワークとは
ディーセントワーク実現に向けた戦略目標
日本におけるディーセントワークの現状
ディーセントワーク、10の条件

ディーセントワークとは

ディーセントワークという言葉が初めて使われたのは、1999年の代67回ILO（国際労働機関）の総会。当時の事務局長ファン・ソマビア氏の報告書に記載されていたものです。それ以降、ILOはディーセントワークの実現を活動の主目的としました。

上記の報告書では、ディーセントワークを以下のように説明しています。

「ディーセントワークとは、権利が保障され、十分な収入を生み出し、適切な社会的保護が与えられる生産的な仕事を意味します。それはまた、全ての人が収入を得るのに十分な仕事があることです」 （引用：ILO）

要約すると、ディーセントワークとは「収入・権利・社会的保護が保証され、それらが十分に与えられる仕事」のこと。

ILOの公式HPでは「人間として尊厳を保てる生産的な仕事」「ディーセントワークは人権そのもの」とも説明されています。

ディーセントワーク実現に向けた戦略目標

ディーセントワークの実現には、国や企業としての動きが求められます。

この言葉が提唱されたILOの総会では、その実現のため、国や企業を対象とした4つの戦略目標が打ち出されました。

  1. 仕事の創出 – 必要な技能を身につけ、働いて生計が立てられるように、国や企業が仕事を作り出すことを支援。
  2. 社会的保護の拡充 – 安全で健康的に働ける職場を確保し、生産性も向上するような環境の整備。社会保障の充実。
  3. 社会対話の推進 – 職場での問題や紛争を平和的に解決できるように、政・労・使の話し合いの促進。
  4. 仕事における権利の保障 – 不利な立場に置かれて働く人々をなくすため、労働者の権利の保障、尊重 なお、ジェンダー平等は、横断的目標としてすべての戦略目標に関わっています。（引用：ILO）

これらの戦略目標は世界共通。どの国におけるディーセントワーク実現の取り組みも、この4つの戦略目標に基づき行われます。