再エネと共存する社会に向けて
再エネと共存する社会というのは、徹底的に省エネルギーを進めた上で、バックアップ電源が必要となる需要ピーク（特に冷暖房など）は極力抑えて、春秋などに需要を創出する社会になるのではないかと思います。
私たちU3イノベーションズ合同会社は八ヶ岳でいま、完全オフグリッドの拠点を設けて実証していますが、こうした実証からいろいろなことが分かってくると期待しています。
ただ当面、年間を通したベース電源（原子力など）や、いざというときの火力（いずれはアンモニア？）、電気を貯める蓄電池や揚水発電所などは必要ですので、それらをどうやって維持するかという議論は必要です。
再エネだけ議論していれば、再エネ大量導入社会はやってこないことをまず認める必要があるでしょう。
(画像=『アゴラ 言論プラットフォーム』より 引用)
編集部より：この記事は、国際環境経済研究所理事・主席研究員の竹内純子氏のnote 2022年4月10日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方はこちらをご覧ください。
文・竹内純子／提供元・アゴラ 言論プラットフォーム
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