先の見えないコロナウイルスの状況下、テレワークでも変わらないパフォーマンスを求められるビジネスパーソン。今後は、どのような意識が大切になってくるのでしょうか。
株式会社N-Technologiesは、クラウド郵便サービス『atena』にて都内の正社員を対象に働き方に関するアンケートを実施。3月23日（水）にその結果を公表しました。
「テレワークを継続したい」92.4%
外出が制限される中、昨今ではテレワークを中心とした働き方が話題となってきました。では、どのくらいの企業が現在もテレワークを実施しているのでしょうか。
クラウド郵便『atena』の調査によると、82.9%が「会社でテレワークを許可している」と回答。そして、92.4%の正社員が「今後もテレワークを継続したい」と答えていることが分かりました。
通勤時間の削減や、1人での業務時間が持てることから、テレワークを希望するビジネスパーソンが多いようです。
会社への要望は「環境の整備を求める」26.1%
クラウド郵便『atena』の調べによると、コロナ禍で「会議ツール」や「コミュニケーションツール」を導入する企業が多いことが判明しました。
そして、「テレワークをするための会社への要望」としては26.1%が「環境の整備を求める」、18.1%が「ツール・サービスの検討をしてほしい」と答えています。企業がオンラインを推奨するとしても、それを実施するための環境やツールが別途必要となるはず。そのためのサポートは欲しいですよね。
コロナ禍で外出の難しい状況にあっても、ビジネスパフォーマンスを維持するためには、テレワークの実施は引き続き大切となりそうです。そのために、企業がITツールを導入するだけでなく、個人がそれを使いこなしていくことも重要となるのでは。
また「若手からツールの導入を提案していこう！」といった意気込みも、必要かもしれませんね。
【調査概要】
調査対象 : 都内勤務のビジネスパーソン
有効回答数：813人
その他詳細は同社プレスリリースをご確認ください。
出典元：クラウド郵便『atena』調べ
提供元・U-NOTE
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