オフィスから離れ、テレワークの機会が増加している今、住まいの環境を大きく変えている若手ビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。
株式会社パーソル総合研究所は、地方移住の経験者および意向者の実態や、移住に対する意思決定の要因について調査を実施。3月22日（火）にその結果を公表しました。
「Iターン型」が多い傾向に
社会人になって移住した人を調査した結果、38.6%が故郷以外の地域に移住する「Iターン型」であることがわかりました。同時に、移住を検討中の人においても、56.7%が「Iターン型」を希望しています。
特に、勤務先がテレワークを認可している場合、故郷とは異なる新たな知見を求めて移住を検討する傾向にありそうです。
転職せずに、年収キープで移住している人が多い
「移住に伴う転職状況」を調査した結果、53.4%が転職していないことが分かりました。そして、「年収」に関しても58.6%が「変化なし」と回答しています。
したがって、現状の仕事内容のままでテレワークできるかどうかが、移住するか否かの判断に大きく影響していそうです。
「地域への愛着」が移住成功を導く
「移住検討時に影響する項目」では、1位に「地域での不便がない」、2位に「医療体制が整っている」という回答があがっています。
一方で、「その地域への愛着」があることで、移住先での幸福度が非常に高いことが調査結果で判明しました。
テレワークを上手に活用することで、人や住居に愛着のわく地域に移り住み、充実したビジネスライフを目指す…そんな人がこれからも増えていくかもしれませんね。
【調査概要】
調査対象：地方移住者、地方移住意向者、地方移住無関心者
調査日：2021年3月25日～3月31日
調査方法：インターネット調査
回答人数：1万3845人
その他詳細はプレスリリースをご確認ください。
出典元：パーソル総合研究所
提供元・U-NOTE
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