2020年4月の緊急事態宣言以降に急増したテレワーク。それが日常となった今では、どのくらい行なわれているのでしょうか？
株式会社クロス・マーケティングは、首都圏在住の20～69歳の有職者を対象に「働く場所やテレワークに関する調査（2022年）」を実施し、今後の働く環境について分析しました。
「月に1日以上テレワークをしたい」74%
今までにテレワークを経験した人は61%、直近1カ月のまん延防止等重点措置期間中は49%でした。年代別にはほぼ変わりはありませんが、この1カ月間のテレワーク実施回数は「ほぼ毎日」が32%で最も多く、1週間の半分以上にのぼる人は63%を占めました。
今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74%と高く、30代では79％と、ややその傾向が高いといえます。
「会社や現場を中心に働きたい」58%
働く場所について、どこを中心にしたいのか調査したところ、「会社や現場」が58%、「テレワーク」が43%でした。その理由は、「会社の方が仕事に集中できる／効率が良い」「コミュニケーションが取りやすい」「onとoffの切り替え／メリハリをつける／公私を分ける」などが挙げられます。
一方、「テレワーク」で働きたい人は、「移動時間がもったいない／その時間を有効に使いたい」「満員電車の通勤はストレス／苦痛」「プライベート時間が取れる／時間にゆとりができる」などを理由としています。交通の便の良い首都圏を対象としたこともあり、移動時間の長さや満員電車への不満が多いのが、調査結果から見えてきました。
長引くコロナ禍によって、働き方が大きく変化した今。通勤需要が大きく減少したことから、この3月のダイヤ改正では、鉄道事業者が軒並み減便するなど、今の生活に合わせたコスト削減が大きく目立つようになってきています。
これを機に今後の自身の働き方について、改めて考えてみてはいかがでしょうか。調査結果の詳細については、プレスリリースをご覧ください。
【調査概要】
調査手法：インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用）
調査地域：首都圏（埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県）
調査対象：20～69歳の男女有職者
調査期間：2月15日（火）～2月18日（金）
有効回答数：2026サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります。
提供元・U-NOTE
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