全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の1月の売上高は、前年同月比2.1％減で3カ月連続のマイナスとなった。新型コロナウイルス感染拡大前の20年1月との比較では、1.6％増だった。
売上高全体の約35％を占める生鮮3部門が3.4％減と振るわなかった。青果（3.3％減）、水産（2.6％減）、畜産（4.2％減）と揃ってマイナスだった。乳製品などの日配も2.3％減、加工食品など一般食品も2.7％減と前年割れ、日用品など非食品も3.5％減だった。一方、総菜は2.9％増と好調を維持した。
地域別では、全国6地域のうち九州・沖縄が3.9％増とプラスになったものの、他の5地域はいずれもマイナスだった。関東が3.2％減、近畿が3.1％減と落ち込みが大きかった。北海道・東北は0.7％減、中部は1.6％減、中国・四国は0.7％減だった。
主な企業別では、北海道・東北が地盤のアークスグループが1.7％減、関東が地盤のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスが3.5％減、中部が地盤のバローが0.5％増、近畿と首都圏が地盤のライフコーポレーションが3.6％減、中国・四国が地盤のマックスバリュ西日本が1.8％減、中国と九州北部が地盤のリテールパートナーズが3.1％減だった。
提供元・DCSオンライン
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