賃貸経営をするうえで知っておきたいのが、空室対策です。空室が発生すると家賃収入がなくなり、さらには入居者募集のための費用や手間がかかってしまいます。対策として重要なのは、「入居者の退去を減らすこと」と「空室が発生した原因の特定」です。この記事では、空室対策について徹底解説し、入居率を高める具体的なアイデアもご紹介します。
目次
1.入居者の退去を減らすことが重要
2.空室対策の第一歩は原因特定から
1.入居者の退去を減らすことが重要
空室対策で重要なのは、入居者の退去を減らすことです。
空室が発生してから対策を考えるのではなく、普段から退去者が出ないように対策をしておく必要があります。
空室が発生すると、家賃収入がなくなります。さらにリフォームや入居者募集のための費用が必要です。収入がなくなるにもかかわらず費用がかかるので、マイナスが大きくなってしまいます。
もし普段から退去者を減らす対策をしていれば、対策のための費用はかかりますが、突然大きなマイナスになることは少なくなるでしょう。例えば「廊下の蛍光灯を増やしてほしい」「ゴミ置き場にカギを設置してほしい」など、入居者の希望する設備追加やリフォームを継続的に行ない、入居者の満足度を高める努力が必要です。
2.空室対策の第一歩は原因特定から
入居者の退去を減らすために普段から対策していても、空室が発生することはあります。このときに考えるべきことは「空室には原因がある」ということです。その原因を特定せず、やみくもに入居者募集をしたり、人気のある間取りや設備にリフォームしたりしても、何の効果もないどころか無駄な費用がかかるだけになります。
空室の原因が家賃でないのなら、家賃を下げる必要はありません。設備が原因でないのなら、設備のリフォームは不要です。では、空室の原因はどうやって特定すればいいのでしょうか？
まずは空室が発生した物件があるエリアにおいて、競合物件の特徴や成約事例を収集しましょう。すると空室物件と競合物件との違いが浮き出てくるはずです。
その違いは、家賃や共益費、間取りや設備などかもしれませんし、敷金や礼金の高さなのかもしれません。このようにさまざまな項目を比較し、一つひとつが適正かどうか判断することで、空室が発生した原因を把握することができるのです。
競合物件の特徴や成約事例を収集しても、空室の発生原因が判断できない場合は、現地調査に行きましょう。現地を実際に見ることで、周辺環境に伴う需要の変化に気づくこともあるでしょう。
例えば、物件の近くに企業の本社ができ単身赴任者が増えたため、2DKよりも1LDKの人気が高まった、などといったことです。このケースでは、2DKの物件を1LDKに間取り変更するなどの方法で、その物件の空室を解消できる可能性が高まるでしょう。
