マンション購入の目安は年収の何倍なのか？物件予算の計算方法も解説

マイホームの購入は、人生の中でも特に大きな買い物となります。年収に見合わないマンションを購入すると、返済ができなくなってしまう可能性があります。そこで、年収別のマンション購入額の目安や、購入額の計算方法について紹介します。 RENOSYではマンション購入だけでなく、賃貸に住み続けるべきか、戸建を買ったほうがいいのか、リノベーションを踏まえた資金計画の作り方をなど、経験豊かなエージェントに無料でお困りごとを相談できる住まいの個別相談会を行なっています。プロに直接相談できるいい機会ですので、ぜひご参加ください。

目次
マンションの購入の目安は年収の何倍か
　・一般的な新築マンション購入額は年収の7.81倍
　・年収倍率ではなく返済比率で審査されることもある
　・住宅ローンの返済負担率は年収の20%以内に抑えよう
年収20％以内に返済額を抑えたときの借入可能額

マンションの購入の目安は年収の何倍か

マンションを購入する際の目安として、年収を基準に考える方法があります。購入するマンションの金額が、年収の何倍までなら大丈夫か？というものです。

一般的な新築マンション購入額は年収の7.81倍

日本最大級の不動産データベースと信頼性の高い不動産評価システムを持つ 東京カンテイによる調査 によると、2017年の新築マンション購入の年収倍率は全国平均で年収の7.81倍であると言われています。さらに関東圏に至っては、この倍率は全国平均より高く、神奈川県や埼玉県では年収の10倍超え、年収倍率が最も高い東京都は13.26倍の高水準となっています。

ただ、この「年収倍率」には、頭金や住宅ローンの金利などは一切考えられていません。

豊富な頭金を用意できる人なら、もっと高いマンションを買える可能性がありますし、何らかの事情で住宅ローンの金利が高い人なら、購入できる金額はもっと低くなる可能性があります。

年収倍率ではなく返済比率で審査されることもある

ただ一方で、年収倍率ではなく、返済比率（返済負担率）で審査されることも多いようです。

返済比率とは総収入に対しての借入返済額（車やカードなど）と購入予定物件の返済額を計算した値です。下記の式で計算できます。

返済比率（返済負担率） = （借入返済額+購入予定物件返済額） ÷ 年間収入 × 100%

まずはご自身の資産状況を明らかにすることから始めましょう。

住宅ローンの返済負担率は年収の20%以内に抑えよう

年収を基準に、返済額から借入額を考える方法もあります。インターネットなどで調べてみると、

「返済負担率は年収の25%までにしましょう」

などという記事が見つかりますが、若干リスキーな返済割合かもしれません。無理せず返せる返済比率（返済負担率）としては、年収の20％までに抑えると考える方が安心でしょう。

いざモデルルームに行くと、事前に考えていた購入額よりも高いマンションを欲しくなることもあります。それは、モデルルームが一番目玉の物件を、最も購入意欲が湧くように見せているためです。

しかし、一旦落ち着いて今後の生活を考え、「返済額は年収の20%までに抑える」という言葉を思い出して、購入するマンションの金額をシミュレーションして決めましょう。

年収20％以内に返済額を抑えたときの借入可能額

※元利均等返済、金利2.5%