コロナ禍でオンラインショッピングをする機会が増え、町で駆け回る運輸業者を見る機会も急増している。運送業界のトップを競うヤマト運輸と佐川急便、年収が高いのはどちらだろうか？ヤマト運輸と佐川急便の年収を比較してみよう。

ヤマト運輸の平均年収

2021年3月期有価証券報告書によれば、ヤマト運輸（ヤマトホールディングス＜9064＞）の2021年の平均年収は916万円（2020年実績は971万円）だった。昨年よりは下がっているものの、日本人の平均年収が400万円代と考えると非常に高い水準といえるだろう。

売上は1兆6,959億円（前期比+1,064憶円）、営業利益は921億円（前期比+480億円）と、コロナ禍での業績は好調。このまま好調を維持できれば、平均年収1,000万円を超える日も近いかもしれない。

ヤマトはサスティナブル経営を推進。労働環境の維持や向上にも力を入れている。一人当たりの残業時間は減少、年次有給休暇取得率は上昇した。

佐川急便の平均年収

2021年3月期有価証券報告書によれば、佐川急便（SGホールディングス＜9143＞）の平均年収は705万円（2020年実績667万円）だった。ヤマト運輸の平均年収と比較すると200万円ほどの差となった。

売上は1兆3,120億円（前期比+1,386億円）、営業利益は1,017億円（前期比263億円）。

ヤマト運輸同様、新型コロナウイルス感染症の影響によるeコマース市場の急成長により、荷物量が大幅に増加、好調の要因となった。BtoBの減少はあるものの、BtoCの荷物量の増加が上回った形だ。

また越境ECなど、国際物流にも力を入れている。

コロナ禍の勝ち組運送業界

年収はヤマト運輸の方が大きく水をあける形となった。しかし時代の波に翻弄される企業が多い中、環境の変化に順当に対応し両社とも右肩上がりの成長を続けている。

データドリブン経営に転換、経営資源の最適配置やコストの最適化を目指すヤマト運輸。グローバル戦略やSDGsにも力を入れている佐川急便。

今期の数字も期待したい。

文・広瀬藍

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