「お、ねだん以上。」のキャッチフレーズでおなじみのニトリ。増収増益を続けている企業としても知られているが、従業員の平均年収も上がり続けているのだろうか。ニトリの決算資料から、平均年収の推移を見てみよう。

ニトリHDの平均年収の推移は?

ニトリホールディングスは株式会社ニトリの持株会社で、東証第1部に上場している。ニトリホールディングスの平均年収の推移は、以下のとおりだ。

<ニトリホールディングスの平均年収と従業員数の推移>
会計年度 平均年間給与 従業員数
2021年2月期 868万2,000円 774人
2020年2月期 851万2,000円 558人
2019年2月期 855万1,000円 347人
2018年2月期 860万7,000円 292人
2017年2月期 877万7,000円 275人
2016年2月期 860万円 291人
2015年2月期 8,10万2,000円 260人
2014年2月期 783万8,000円 159人
2013年2月期 770万5,000円 146人
2012年2月期 827万4,000円 129人
出典:ニトリホールディングスの有価証券報告書

過去10年における平均年収のピークは2017年2月期(2016年3月〜2017年2月)の877万7,000円で、中期的に見るとほぼ横ばい、もしくは緩やかな右肩上がりといえる。しかし、平均年収は900万円台に届きそうで届いていない。

ニトリHDが年収1,000万円企業になる日は来る?

今後ニトリホールディングスの平均年収は900万円台、そして1,000万円台に達するのだろうか。現時点では、その可能性は十分あるといえるだろう。ニトリホールディングの業績は非常に好調だからだ。

ニトリは2021年2月期まで、34期連続で増収増益を果たしている。金融雑誌「ダイヤモンドZAi」のオンライン版によれば、34期連続増収増益という記録は日本企業でトップだ。今後も好調な業績が続けば、従業員の平均年収は上がっていくだろう。

日本では、平均年収が1,000万円を超える上場企業は100社に満たない。上位には銀行や証券会社、総合商社、テレビ局などが名を連ねるが、今後ニトリHDがその中に食い込んでいけるか、引き続き注目したい。

文・岡本一道(政治経済系ジャーナリスト)
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。

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