「お、ねだん以上。」のキャッチフレーズでおなじみのニトリ。増収増益を続けている企業としても知られているが、従業員の平均年収も上がり続けているのだろうか。ニトリの決算資料から、平均年収の推移を見てみよう。
ニトリHDの平均年収の推移は?
ニトリホールディングスは株式会社ニトリの持株会社で、東証第1部に上場している。ニトリホールディングスの平均年収の推移は、以下のとおりだ。
会計年度 | 平均年間給与 | 従業員数 |
---|---|---|
2021年2月期 | 868万2,000円 | 774人 |
2020年2月期 | 851万2,000円 | 558人 |
2019年2月期 | 855万1,000円 | 347人 |
2018年2月期 | 860万7,000円 | 292人 |
2017年2月期 | 877万7,000円 | 275人 |
2016年2月期 | 860万円 | 291人 |
2015年2月期 | 8,10万2,000円 | 260人 |
2014年2月期 | 783万8,000円 | 159人 |
2013年2月期 | 770万5,000円 | 146人 |
2012年2月期 | 827万4,000円 | 129人 |
過去10年における平均年収のピークは2017年2月期(2016年3月〜2017年2月)の877万7,000円で、中期的に見るとほぼ横ばい、もしくは緩やかな右肩上がりといえる。しかし、平均年収は900万円台に届きそうで届いていない。
ニトリHDが年収1,000万円企業になる日は来る?
今後ニトリホールディングスの平均年収は900万円台、そして1,000万円台に達するのだろうか。現時点では、その可能性は十分あるといえるだろう。ニトリホールディングの業績は非常に好調だからだ。
ニトリは2021年2月期まで、34期連続で増収増益を果たしている。金融雑誌「ダイヤモンドZAi」のオンライン版によれば、34期連続増収増益という記録は日本企業でトップだ。今後も好調な業績が続けば、従業員の平均年収は上がっていくだろう。
日本では、平均年収が1,000万円を超える上場企業は100社に満たない。上位には銀行や証券会社、総合商社、テレビ局などが名を連ねるが、今後ニトリHDがその中に食い込んでいけるか、引き続き注目したい。
文・岡本一道(政治経済系ジャーナリスト)
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。
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