世界のDRAM半導体業況が予想より早く改善されるという見通しが出た。
1日、業界によると、台湾の市場調査機関であるトレンドフォースが先月28日に集計した今年1月のパソコン向けDRAM（DDR4 8Gb）の固定取引価格は、平均3.41ドル（約393円）と集計された。これは昨年12月より8.09%下落した数値だ。韓国メディア「todaykorea」が報じた。（写真：iStock）

これを受け、パソコン向けDRAMの固定取引価格は昨年10月以降、2四半期連続で下落した。

ただ業界では、DRAM価格の反発時期が繰り上げられる可能性があるという見通しも提起されている。当初、先月のDRAM固定取引価格は二桁台に下落するものと観測されてきた。しかし、実際は一桁台に止まり、下げ幅を縮めた。

さらに、昨年末から現物取引価格が緩やかな上昇傾向を見せている点も、DRAM固定取引価格の上昇に肯定的な影響を及ぼしている。

現物取引価格は半導体業況の先行指標といえる。通常、3~4カ月の時差で半導体メーカーと需要企業間の大規模取引時に適用される固定取引価格に反映されている。すでに現物の取引価格が上がり始めただけに、DRAM価格は予想より早く改善される見通しだ。

また、メモリ半導体のサイクル周期が短縮され、変動幅が減っている現状を勘案すれば、DRAM業況が良くなるという見通しも出ている。

実際、過去のメモリ半導体市場は3~4年周期で好況と不況を繰り返してきた。DRAM需要が増えれば、各メーカーでは我先に設備増設に乗り出し、これによる供給過剰により、再び価格が下がる現象が繰り返されてきた。

しかし、スマートフォンやデータセンターなどの需要が増え、半導体サイクルの周期が2年に減った。最近は1年程度と、さらに短くなったことが分かった。

サムスン電子は最近開かれたカンファレンスコールで「過去に比べてメモリ半導体業況サイクルの変動幅と周期が縮小する傾向が確実に感知されており、在庫も持続して健全な水準であるため、市場が徐々に安定しているようだ」とし「一部の外部機関で今年上半期の市況反転を予測しているが、これも可能なシナリオと見られる」と述べた。

SKハイニックスも今年のDRAM業況について肯定的な見通しを示した。SKハイニックスは「今年のDRAM需要増加率を10%後半と予想する」とし「SKハイニックスのDRAM出荷量も増加すると期待している」と明らかにした。

証券業界も同様の意見を出している。IBK投資証券のキム・ウンホ研究員は「今年第1四半期のDRAM価格下落規模は懸念よりも大きくないとみられる」とし「第2四半期には下げ幅をもう少し縮小できる」と述べた。

KTB証券は「メモリ半導体業況が今年第1四半期に底を打ち、業績は持ち直すとみられる」とし、「スマートフォンやデータセンター需要が回復する中、メモリ供給の増加は限られる」と予想した。

ただ、トレンドフォースは今年第2四半期にもDRAM価格の下落傾向が続くと予想した。トレンドフォースは「今年第2四半期のパソコン向けDRAM固定取引価格は第1四半期比0~5%程度下落すると予想される」とした。

提供元・コリア・エレクトロニクス

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