株式会社売れるネット広告社は、広告代理店上位10社における「GAFA＋（Google・Amazon・Facebook・Apple・Yahoo!・LINE）」への依存度を推計した。
それによると、日本国内のインターネット広告はほとんどGAFA＋の寡占と言えるような状況が浮かび上がってきた。
売れるネット広告社は、インターネット広告の移り変わりを振り返る中でこのような状況になった理由を探り、打開策としての「純広告」の重要性を訴えた。
参照元：広告代理店上位10社の「GAFA+」への依存度は71%と判明（売れるネット広告社調べ）
71％がGAFA＋に依存
この調査により、広告代理店上位10社におけるGAFA＋への依存度は71％と推計された。
出典元：広告代理店上位10社の「GAFA+」への依存度は71%と判明（売れるネット広告社調べ）
2019年のインターネット広告媒体費は1兆6,630億円であり、その79.8％は運用型広告が占めていたという。
このことから売れるネット広告社は、「国内のインターネット広告市場はGAFA＋による寡占状態」であると指摘している。