MF久保建英（レアル・ソシエダ）やMF伊東純也（スタッド・ランス）ら多くのタレントを擁し、キャプテンのMF遠藤航（リバプール）のもとで「W杯優勝」を目標に掲げている日本代表。10月に行われるFIFAワールドカップ北中米大会アジア最終予選の代表メンバー発表を前に、宮本恒靖会長をはじめとする日本サッカー協会（JFA）の組織体制を巡り“日韓比較論”が湧き起こっている。
2024年3月、田嶋幸三氏にかわりJFA会長に就任した宮本氏。9月開催の最終予選でベルギーのリエージュからチャーター機を手配するなど、代表選手の負担軽減を図っているほか、8月には国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長に対して、2031年女子W杯の日本開催を希望する旨を伝えている。
同氏のJFA会長就任以降、日本代表のさらなる躍進が見込まれる一方、韓国代表が最終予選でパレスチナ代表に引き分けるなど低迷期を迎えているだけに、韓国ではJFAの組織体制を羨む論調もあるという。
現地メディア『韓国経済』は9月27日、宮本氏について「日本サッカー界のレジェンド。歴代最年少での会長就任で有名だが、日本のサッカーファンから支持を受けている」と評した上で、「JFAの理事会には、岡田武史氏をはじめ元サッカー選手が6人も入閣している。韓国サッカー協会はほとんど元政治家、企業家で構成されている」と指摘。
宮本会長の掲げる「北中米W杯でのベスト8入り、2050年までのW杯優勝、2031年女子W杯の日本開催」という目標を「実現可能なもの」とした上で、「韓国サッカー協会はJFAを真似すべきだ。チョン・モンギュ氏が会長職を続ける必要はない」と、現代財閥創業者の甥であるチョン・モンギュ氏の退陣を求めている。
