バチカンニュースが17日報じたところによると、ローマ・カトリック教会総本山バチカン教皇庁教理省は17日、1978年から施行されてきた超自然現象の評価に関する規範を更新したと発表した。新規範は19日から施行される。この結果、世界のカトリック信者の巡礼地、フランス南部のルルド、メキシコの褐色のマリアのグアダルーベ、ポルトガルの小村ファティマなどの聖母マリアの再臨地などの超自然現象に関するいくつかの新しい規定が導入されるという。
新規範の特徴は、①民間信仰に関する意見表明を迅速に行う。②教会当局が現象の超自然性を公式に宣言することは基本的になくなる。③教理省の関与が明確に規定された。教理省が司教の最終決定を承認し、いつでも自発的に介入する権限を持つ(バチカンニュースによると、教理省の明確な関与は、いくつか超自然現象が国家的または世界的な次元に達する場合、地域レベルでの対処が難しいため)。
バチカンが超自然現象(主に聖母マリアの再臨)に対して新しい規範を作成するに至った理由は、①地元の司教が非常に迅速に現象の超自然性を宣言し、その後に聖務省が異なる判断を下すというケースを避けるため、②同じ現象に対して、司教がある見解を示し、その後任が反対の見解を示すというケースを避け、③現象の超自然性または非超自然性について判断を下すのに長い時間がかかり、地元教会と信者の間で衝突することがあったからだ。
それに先立ち、バチカン教皇庁の教皇アカデミー(PAMI)は2023年4月13日、世界各地で報告される聖母マリアの再臨、それに関連した神秘的な現象の信憑性を調査する監視委員会を設置してきた。同委員会は、聖母マリアの出現、流涙、聖痕などを分析し、教会の権威をもってその真偽を調べる課題を担う。PAMIの会長ステファノ・チェッチン神父は、「常に教会の教導職、権限のある当局、およびこの主題に関する教皇庁の施行規則に従って、聖母マリア再現のイベントの研究、認証、および正しい普及を具体的にサポートする。同研究には教会関係者だけではなく、科学分野の専門家も参加する」と説明した(「聖母マリア再臨の真偽を調査せよ」2023年4月17日参考)。