Google マイビジネスは、Google マップやGoogle 検索のユーザーに表示される事業情報を登録・管理できるサービスです。

サービスは無料で利用できるほか、質問や口コミ機能を通じてユーザーとコミュニケーションを取り、業務改善にも繋げられるため、多くの事業者が利用しています。

しかし、Google マイビジネスにはガイドラインが存在しており、ガイドラインに違反するとアカウントの停止などの罰則を受ける可能性があります。

そこで今回は、Google マイビジネスのガイドラインのなかで特に違反しやすいものを12個厳選し、ランキング形式で解説します。

目次
あなたは大丈夫?Googleマイビジネスうっかりガイドライン違反ランキング
第1位:報酬を支払い口コミを書いてもらう/星5をつけてもらうよう依頼する
第2位:名称欄に名前以外の情報を記載する
第3位:店舗ごとにブランド名の表記が異なる
第4位:キャンペーン、特別料金、特典などを過度に強調する
第5位:キャンペーンの条件を明示しない
第6位:メニュー欄に一部のメニューだけを記載する
第7位:ビジネス情報の説明欄にリンクを記載する
第8位:URL欄に公式サイトではないURLを記載する
第9位:電話番号欄に事業拠点に繋がらない電話番号を記載する
第10位:報酬を支払い他のWebサイトにリンクを貼ってもらう
第11位:誤解を招く恐れのある情報を記載する
第12位:質が低い、関連性がない、閲覧の妨げとなる情報を記載する
ガイドラインに違反するとどうなる?
ガイドラインに沿った運用で、Google マイビジネスを正しく使いこなそう

あなたは大丈夫?Googleマイビジネスうっかりガイドライン違反ランキング

Google マイビジネスにはガイドラインが定められており、Google マイビジネスを利用する事業者にはガイドラインを遵守した運営が求められます。

これから紹介する例は全てガイドライン違反であるため、これらに違反することのないよう注意しましょう。

第1位:報酬を支払い口コミを書いてもらう/星5をつけてもらうよう依頼する

誰かに口コミを投稿してもらう見返りとして報酬を支払うことや、嘘の口コミを投稿してもらうことは禁止されています。

口コミは本来、商品やサービスを利用したユーザーが自発的に投稿するものとされています。

そのため「口コミ投稿で料金5%割引」など、報酬と引き換えに口コミを投稿してもらうことは禁止されています。

粗品やクーポン券のプレゼントなども全てガイドライン違反となるため注意が必要です。

また、具体的に5つ星をつけるよう頼むことや、関係者などがアカントを変えながら何度も口コミを投稿することも禁止されています。

第2位:名称欄に名前以外の情報を記載する

Google マイビジネスにて店舗名やサービス名として記載する「ビジネス名」に、実際の名称以外の情報を記載することは禁止されています。

また「RESTAURANT」のように頭文字以外の英単語を全て大文字にすることや、店名に含まれていないのに「Ltd」などの法的用語や「@」などの特殊文字を記載することもできません。

さらに、キャッチフレーズや店舗コード、住所、電話番号、「®」などの商標表記、「24時間営業」などの営業時間情報、「化粧品」などの商品名、「口コミレストラン(東京駅1階キッチンストリート)」などの出店先情報も全て記載が禁止されています。

たとえば「口コミレストラン」が多くの検索需要を捉えようとして「口コミレストラン | 東京 ディナー おしゃれ 二次会に最適!」というビジネス名で登録することは、「 | 東京 ディナー おしゃれ 二次会に最適!」という不要なキャッチフレーズが含まれているためガイドライン違反となります。

  • セーフ:口コミレストラン
  • アウト:口コミレストラン | 東京 ディナー おしゃれ 二次会に最適!

    住所と出店先情報、電話番号、営業時間情報、商品情報は、それぞれ記載欄がGoogle マイビジネス内に別途設けられているため、定められた欄に記載しましょう。

    なお、住所については実際にビジネス名に地名が含まれるケース(例:口コミホテル渋谷イン)は問題ありません。

    第3位:店舗ごとにブランド名の表記が異なる

    複数の店舗を運営しており、Google マイビジネスに登録している店舗ごとにブランド名の表記が異なる場合、これもガイドライン違反となります。

    例えば、チェーン展開をしている「口コミレストラン」の場合、全店舗で「口コミレストラン ○○店」という表記を守らなければいけません。

    店舗によって「クチコミレストラン」や「Kutikomi Restaurant」など異なるブランド名の表記はできないため、注意が必要です。

    第4位:キャンペーン、特別料金、特典などを過度に強調する

    ビジネス情報の説明欄においてキャンペーンや特別料金などの情報を過度に強調して記載することは禁止されています。

    例えば「全品10%引き」や「今だけラーメン一杯500円」といった、特別なキャンペーンなどの内容は記載してはいけません。

    期間限定の割引などの情報を伝えたい場合は、Google マイビジネスの告知機能に含まれる「クーポン」機能が活用できます。

    ビジネス情報の説明では、ビジネスの目的や提供している商品やサービスに関する情報のみを記載しましょう。

    第5位:キャンペーンの条件を明示しない

    キャンペーンをGoogle マイビジネスで告知する際には、参加条件や顧客が得られる利益について全て記載しなければいけません。

    例えば「ディナータイムに店内で3,000円以上の注文をした方に限り、有効期限1か月の500円割引券をプレゼント」というキャンペーンを実施する場合、以下の5点を全て明記しなければなりません。

  • ディナータイム限定
  • 店内限定
  • 3,000円以上の注文限定
  • クーポン有効期限1か月
  • クーポン割引額500円 「店内で食事をするとクーポンをプレゼント」のように省略した内容を記載することはガイドライン違反とみなされるため、注意しましょう。

    第6位:メニュー欄に一部のメニューだけを記載する

    飲食店や美容室などがGoogle マイビジネスのメニュー欄にメニューを記載する場合、全てのメニューを記載しなければなりません。

    飲食店であれば、朝食からランチ、ディナーまで全てのメニューを記載することが必要です。人気メニューのみなど、一部のメニューのみを掲載することはできません。

    メニュー欄には自社Webサイトのメニューページへのリンクも記載できますが、デリバリーサービスなどへのリンクは掲載できないため注意しましょう。

    新しいメニューを追加した際には、なるべく早くGoogle マイビジネスにも情報を反映させることが必要です。

    第7位:ビジネス情報の説明欄にリンクを記載する

    ビジネス情報の説明欄にリンクを記載することは禁止されています。

    例えば「公式サイト:https://~」と表記しようとすると、「この欄にはURLを入力できません。」といった警告文が表示されます。

    リンクであることを隠すため一部を伏せ字にしたり、「https://」などURLの一部を伏せることも全てガイドライン違反となります。

    公式サイトへのリンクを記載する場合は、Google マイビジネスにて用意されているURL欄が活用できます。

    第8位:URL欄に公式サイトではないURLを記載する

    Google マイビジネスのビジネス情報には、公式サイト以外のURLを記載してはいけません。

    事業者が運営するSNS公式アカウントのURLも記載してはいけないため、注意が必要です。

    第9位:電話番号欄に事業拠点に繋がらない電話番号を記載する

    ビジネス情報の電話番号欄に事業拠点に繋がらない電話番号を記載することは禁止されています。

    たとえば、店舗の担当者個人の携帯電話などは記載してはいけません。なるべく各店舗に繋がる電話番号を設定することが推奨されています。

    第10位:報酬を支払い他のWebサイトにリンクを貼ってもらう

    Googleの検索結果の上位に表示されるために、他のWebサイトに報酬を支払いリンクを貼ってもらうことは禁止されています。

    GoogleによるWebサイトの品質評価基準の1つに、他のWebサイトにリンクが貼られているかどうかという点があります。

    そのため、他のWebサイトに報酬を支払い自社のWebサイトのリンクを貼ってもらうことで、Webサイトの評価を上げようとする行動が一部でみられます。

    しかし、Googleはリンク元のWebサイトの品質も評価するため、そもそもリンク元のWebサイトが知名度の低い個人ブログなどの評価が低いサイトである場合、リンクを貼ってもらったとしてもSEO対策の効果はあまり期待できません。

    第11位:誤解を招く恐れのある情報を記載する

    事業者が提供している商品やサービスについて、不正確な情報や誤った情報をビジネス情報に記載することは禁止されています。

    たとえば、ビジネス情報として登録した住所が実際の住所と異なる場合は、誤った情報を記載しているとして罰則を受ける恐れがあります。

    誤解の基準はGoogleが判断するため、少しでも誤解を招く余地のある情報は記載しないよう気をつけることが大切です。

    第12位:質が低い、関連性がない、閲覧の妨げとなる情報を記載する

    ビジネス情報に記載する情報の質が低い場合や関連性が見られない場合は、ガイドライン違反として罰則を受ける恐れがあります。

    誤字脱字が多く読みづらい文章とならないよう、文章を記載する際には必ず確認するほか、店舗と関係のない情報はビジネス情報に記載しないようにしましょう。

    ガイドラインに違反するとどうなる?

    ガイドラインに違反した情報を記載するとそもそもGoogleの審査に通らず、Google マイビジネスの情報が更新できません。

    万が一審査に通っても後に違反が見つかれば情報が検索結果に表示されなくなるほか、アカウントが停止されてしまうこともあります。

    なお、アカウントを停止された際には、Googleに向けてアカウントの回復リクエストを申請できます。

    ただし、基本的に回復リクエストが申請できるのは1回のみとされており、2回目の申請に対してはかなり厳しく審査されます。

    更には、1回目の申請であっても違反行為が悪質な場合はアカウントを回復できません。

    ガイドラインに違反するとGoogle マイビジネスのスムーズな運用ができなくなるため、Google マイビジネスに掲載する情報については十分な注意が必要です。

    ガイドラインに沿った運用で、Google マイビジネスを正しく使いこなそう

    今回は、Google マイビジネスにおけるガイドラインの違反事項を12個解説しました。

    Google マイビジネスをスムーズに運用するためには、ガイドラインをしっかり遵守することが大切です。

    Googleでは第三者からの通報も受け付けているため、ガイドラインに違反している情報は常に他のユーザーに通報される可能性があります。

    競合他社がガイドライン違反を見張っていることも考えられるため、自社のGoogle マイビジネスに掲載中の情報がガイドラインに違反していないかどうかを改めて確認しましょう。

    提供元・口コミラボ

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