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2021年版、国際会議の開催地ランキング発表
欧米が上位独占も、日中韓の3カ国は健闘

国際会議協会(ICCA)は、2021年版の国際会議の開催地ランキングを発表しました。このランキングでは、年間の国際会議数に基づいて、世界の国と都市がランキングされています。

今回のランキングでは、コロナ前と同様に、欧米諸国がランキングの上位を占める結果となりましたが、日本、中国、韓国のアジア3カ国がトップ10にランクインしました。

バーチャルやハイブリッド形態の会議主催数の多さが、このアジア3カ国のランキングを押し上げました。一方で、対面型の会議は他の地域と比べて極端に少なくなっていました。

日本をはじめとする東アジアが、世界で最も厳格なコロナ規制を敷いていることが見て取れる結果となりました。

2021年版、国際会議の開催地ランキング発表

国際会議協会(ICCA)は、「ICCA Ranking Public Abstract 2021 -Destination Performance Index(DPI)-」を発表しました。このレポートでは、年間の国際会議数に基づいて、世界の国と都市がランキングされています。

「国際会議の開催地ランキング」日本7位、「対面会議ゼロ」が順位下落要因に
(画像=▲国際会議協会:ICCA Ranking Public Abstract 2021 -Destination Performance Index(DPI)-、『訪日ラボ』より引用)

2021年には、世界で計7,908件の国際会議が予定されていました。そのうちの60%は、バーチャルもしくはハイブリッドの形態で行われました。同割合は2020年には全体の31%であったため、割合としては前年と比べ2倍に増加しました。

また2021年の国際会議の参加者数は、総計420万人でした。そのうちの32%の参加者は、延期もしくは中止になった会議の「見込み参加者」でした。しかし同割合は2020年には全体の53%であったことを踏まえると、2021年には国際会議を予定通り開催できる可能性が上昇したといえます。

ICCAのセンディル・ゴピナートCEOはレポート内で、「必要に迫られて導入された技術的進歩は、今後、第4次産業革命と呼ばれる時代に向けて、私たちの産業に大きな貢献をしてくれるだろう」と述べました。

2022年以降も、世界が感染症との共存の道を歩んでいく中で、オンラインを活用した形態での国際会議は必要不可欠であると考えられます。

欧米が上位独占も、日中韓の3カ国は健闘

2021年の総合ランキングトップ10は、以下のようになりました。なお、オンラインで開催された会議については、その会議を主催した国において開催されたものとしてカウントされています。

「国際会議の開催地ランキング」日本7位、「対面会議ゼロ」が順位下落要因に
(画像=▲国際会議協会:Destination Performance Index 2021 トップ10、『訪日ラボ』より引用)

開催形態別のランキングは、以下のようになりました。

「国際会議の開催地ランキング」日本7位、「対面会議ゼロ」が順位下落要因に
(画像=▲国際会議協会:Destination Performance Index 2021 開催形態別 トップ10、『訪日ラボ』より引用)

総合1位はアメリカでした。全6部門のうち、「予定会議数」「バーチャル会議数」「デジタル会議数(バーチャル会議数とハイブリッド会議数の合計)」「ビジネス存続数(対面会議数・バーチャル会議数・ハイブリッド会議数の合計)」の4つの部門で1位を獲得しました。

2位以降はスペイン、ドイツ、フランス、イタリア、そして6位のイギリスまでヨーロッパの国々が並びました。ヨーロッパはコロナ規制の解除が早かったため、比較的多くの対面会議が開催されました。

そして7位には日本、9位に中国、10位に韓国と、アジアからは3カ国が総合トップ10にランクインしました。

この3カ国のランキングを押し上げたのは、オンラインを活用した国際会議数の多さです。特にハイブリッド会議数では、1位から3位を中国、日本、韓国が独占する結果となりました。