SDGsが注目を集めている昨今ですが、それに類似した概念として「ソーシャルグッド(Social Good)」が注目され始めています。

ソーシャルグッドとは企業が環境問題や貧困などの社会的課題の解決に対して良い影響を与えることを目指す取り組みを指す言葉で、欧米を中心に広がっています。

この記事ではソーシャルグッドの概要と現状、ソーシャルグッドを企業活動に取り入れることのメリット、日本での実施事例などについて解説します。

目次
ソーシャルグッドとは
日本での浸透は浅い…当事者意識にはSNSが関係?

ソーシャルグッドとは

ソーシャルグッドとは、「社会に対して良いインパクトを与える」という意味で、近年では環境や貧困などの社会問題解決に向けて良い影響を与える製品やサービスの総称として用いられています。

海外ではすでに浸透としており、その考え方は製品やサービス、取り組みの評価軸としてのトレンドになりつつあります。

注目の背景は「SDGs」

ソーシャルグッドが注目されてきた背景には、2015年に国連サミットで採択されたSDGs(持続可能な開発目標)への意識の高まりがあります。

SDGsが欧米を中心に中心的な考えとして広まり、サステナブルな社会を目指すための取り組みへの評価が高くなることに伴い、「ソーシャルグッド」も注目されるようになってきました。

利益の追求と社会貢献を両立する

SDGsの普及より以前は、社会問題への解決としてCSR(企業の社会的責任)などの概念が評価軸されることが多かった一方、これらは企業にとっての利益追求活動とは別軸の取り組みとして行われるものでした。

近年ではCSV(共有価値の創造)として、企業の本業と社会的価値の追求をともに進めるための動きが盛んとなっており、企業の利益追求と社会貢献を同時に達成するような取り組みが求められるようになっています。

日本での浸透は浅い…当事者意識にはSNSが関係?

日本ではまだソーシャルグッドの考え方が浸透しているとはいい難い状況です。

電通と電通総研が2020年12月に行った、日本、イギリス、アメリカ、中国、インドのソーシャルメディア利用者を対象とした意識調査によると、「社会をよくする企業・ブランドの商品を購入する」にイエスと答えた人は上記5カ国平均で73%いたのに対し、日本は51%でした。「環境負荷の低い商品や、フェアトレード商品は多少高くても選ぶ」については、平均66%に対して日本は39%と、特に低い数字を示しています。

また、5カ国で全体でみた場合にSNSに週1回投稿する人はソーシャルグッドへの意識が高いことが示されています。SNSへの投稿頻度や習熟度が高い人は世界の問題に関心があり、ソーシャルグッド意識も高くなる可能性があります。

<参照>
電通:電通と電通総研、ソーシャルメディア利用×ソーシャルグッド意識の5か国調査を実施